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ゴムは引き続き波乱の展開

 東京ゴムRSS3号相場は先週末に一気に下落した。これは、ニューヨークダウが18日に1万9,000ドル台を一時的とはいえ割り込んだこと、上海ゴムの中心限月もトン当たり9,395元と2018年8月3日の9,960元を割り込み、2015年11月24日の9,350元に接近したことが嫌気された。

 中国の新型コロナウイルス感染は8万人台で頭打ちしたものの、世界への拡散で感染者が中国を上回ったことが弱材料になった。『世界的な感染拡大で中国の貿易も大幅に縮小し、3月以降は同国の景気指標は相当落ち込むのではないか。2月の中国の新車販売台数は31万台にとどまり、前年同期比79.1%もの減少に見舞われている』(市場関係者)が足を引っ張った。また、『欧米で自動車の生産工場が休止となり、天然ゴムの積み出しを遅らせる動きもある』(同)といった情報も伝えられている。

 ところが、世界最大の天然ゴム生産国であるタイの日本向けオファーは下げ渋っており、『東京ゴムRSS3号は割安水準にある』(市場関係者)との声もある。

 ただ、それでは、『今のゴム相場は買えるのですか…』と問われると、素直に、『イエス』とは答えにくい。というのも、中国で発生した新型コロナウイルス感染は、今や欧州がその震源地になり始めている。

 世界の新型コロナウイルスへの感染は先週19日時点で21万8,743人となり、イタリア、イラン、スペイン、ドイツ、韓国、フランス、米国の7ヵ国で10万7,134人に達し、すでに中国の感染者(8万1,137人)を大きく上回っている。

 米国の株価(ダウ工業株30種平均)は2月12日の2万9,568.5ドルから3月18日の1万8,917.46ドルまで10,651.04ドルの大暴落で過去最大、下げ率は1987年のブラックマンデーの22.8%に次ぐもので、2017年2月以来の約3年1ヵ月ぶりに2万ドル大台を割り込んでおり、いかに新型コロナショックが大きかったかが判る。

 このショックをやわらげるため、トランプ政権は景気対策として1兆ドル(約107兆円)規模をまとめたと伝え、一時、株価は反発へと転じたが、しかし、『幾ら超大型の経済対策を打ち出しても新型コロナウイルスの特効薬にはならない。まずは、感染を封じ込めなければ、金融市場の不安定さを取り戻すことは出来ない』(市場関係者)も確かであろう。

 いずれにしてもニューヨークの原油価格はついに20ドルそこそこまで下落しており、自動車関係の商品価格が不安定かつ安値での低迷を強いられている。

 その典型が自動車燃料のガソリン、自動車触媒の白金、自動車タイヤの天然ゴムは景気後退による自動車の販売不振、コロナウイルス感染による自動車生産工場の停止などマイナス材料を抱えている。

 まだ、完全に大底を打ったかどうか確認出来ず、安値での波乱が継続すると見るべきであろう。
 

 

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