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新型肺炎の影響大きいが減産期などで持ち直す期待も

 東京ゴム先限は、2月4日に一時165.6円まで下落して昨年10月以来約3カ月半ぶりの安値をつけた。今年の年初1月17日の高値208.7円を起点として、43円値下がりした。直近の昨年10月から今年1月まで上げ幅に対してはほぼ3分の2押しである。

 一方、海外ゴムも東京と同じように急落し、特にシンガポールTSRは2月4日に一時122.4セントまで下落を強めた。1月17日の直近高値153.4セントからは30セントを超える急落。この下げで昨年10月の安値を割り込み、2018年11月以来の安値圏まで後退する動きとなった。また上海ゴムも同じ4日に一時1万1250元まで下落、昨年12月と今年1月の高値でダブルトップを形成しての急落である。

 天然ゴムの急落は、中国・武漢で発生した新型肺炎の影響によるものである。これに伴い、中国の天然ゴム消費が落ち込むとの見方が誘われ、世界天然ゴム需給の緩和が警戒されて売りが主導した。中国は、世界の天然ゴム消費の4割を占めるため、その影響は甚大である。天然ゴム市場では、中国の新車販売台数の落ち込みから、新車装填用タイヤの消費が一段と減るのではないかとの見方が底流している。

 天然ゴムと同じ産業素材である銅の価格も急速な値下がりとなったが、こちらも中国の銅消費が落ち込む見通しが広がったことに起因している。銅市場においても中国の存在感は大きく、世界全体の銅消費に対する中国の占有率は5割に達している。

 また原油市場においても新型肺炎の影響から、航空用であるジェット燃料の需要が大きく減少していることから、原油需給が緩和することによって価格の急落を招いている。国際指標のNY原油の中心限月は心理的な節目である50ドルを1年1カ月ぶりに割り込む状況を強いられた。
 

 

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