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OPECプラスが持つ“余剰削減分”の意味とは!?

原油(WTI先物)反発。主要株価指数の反発などで。50.70ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドルインデックスの反発などで。1,555.35ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反発。20年05月限は11,215元/トン付近で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反発。20年04月限は399.0元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで583ドル(前日比6.4ドル縮小)、円建てで2,052円(前日比36円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(2月5日 19時26分頃 先限)
5,467円/g 白金 3,415円/g 原油 36,550円/kl
ゴム 178.7円/kg とうもろこし 23,900円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)
東京原油 1時間足
出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「OPECプラスが持つ“余剰削減分”の意味とは!?」

今回は「OPECプラスが持つ“余剰削減分”の意味とは!?」として、前回書いた、OPEC10カ国の“余剰削減分”が、どのような意味を持つのかについて考えます。

報じられた“減産順守率133%”は、OPECが予定の1.3倍以上の減産をしていることを示します。

つまりOPECは“余剰削減分”を有しながら減産を実施しているわけです。

この余剰削減分の使い道は、大きく2つあると考えらえれます。

1つ目は、2018年6月のOPEC総会で見られた、減産順守率を100%まで引き下げることを容認する、いわば“余剰削減分を増産枠に充てる”という使い方です。

限定的に増産を可能にするもので、当時は“減産緩和”と呼ばれました。

2つ目は、2019年12月のOPEC総会で見られた、減産実施時の生産量の上限を、余剰削減分程度引き下げる、いわば“目標削減量を余剰削減分程度拡大させ、減産を強化したように見せる”という使い方です。

これは、目標削減量を拡大して(生産量の上限を引き下げて)減産強化を前面に押し出す策ですが、現状の生産量のままでも減産順守が容易であることから“現状追認”と呼ばれています。(現在実施中の減産がこのパターンです)

これら2つの共通点は、減産順守を維持できる点ですが、異なる点は、施策が与える市場へのイメージです。イメージは、真逆になります。

1つ目は減産緩和、つまり限定的な“増産”であるため、市場にはOPECの減産実施への姿勢が消極的に映ります。

逆に2つ目は減産強化、つまり、現状追認であるものの“目標削減量の拡大・生産量の上限引き下げ”であるため、市場にはOPECの減産実施への姿勢が積極的に映ります。

足元、緊急会合が予定され、減産強化を行うのではないか?との思惑が強まっていますが、“余剰削減分”を使った減産強化では、需給バランスを引き締める意味がないことに注意が必要です。

図:余剰削減量を用いた“現状追認の減産強化”のイメージ
余剰削減量を用いた“現状追認の減産強化”のイメージ

出所:筆者作成

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