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核開発を抑制する世界的な動きとイランの原油生産量には、密接な関係がある

原油(WTI先物)反落。主要株価指数の反落などで。58.02ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドルインデックスの反発などで。1,554.05ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反落。20年05月限は12,620元/トン付近で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反落。20年03月限は460.9元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで548.9ドル(前日比13.4ドル拡大)、円建てで1,939円(前日比10円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(1月21日 17時53分頃 先限)
5,499円/g 白金 3,560円/g 原油 41,120円/kl
ゴム 193.3円/kg とうもろこし 24,380円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「核開発を抑制する世界的な動きとイランの原油生産量には、密接な関係がある」

前回は「リビアの原油生産量が3分の1に!?」として、目下、供給減少懸念が高まっているリビアの原油生産量について書きました。

今回は「核開発を抑制する世界的な動きとイランの原油生産量には、密接な関係がある」として、リビアと同様、OPECに加盟し、減産免除国であるイランの原油生産量について書きます。

以下の図のとおり、イランの原油生産量は、米国の制裁によって大きく減少させられていることがわかります。

米国によるイラン制裁再開の直接的なきっかけとなった、米国のイラン核合意単独離脱は2018年5月でしたが、このタイミングを機に、イランの原油生産量が減少し始めました。

イラン産原油を購入した国・企業が、米国から制裁を受けるためです。

石油に関する制裁が始まる12月上旬まで、徐々に生産量が減少しました。

石油の制裁が始まる直前、日本や中国、韓国などのイランから原油を輸入していた国々を対象に、2019年5月上旬まで原油を輸入できる猶予期限が設けられ、この間、イランの原油生産量はほぼ横ばいで推移しました。

しかし、猶予期限が終了すると本格的に石油の制裁が始まり、イランの原油生産量は再び減少しはじめました。

現在、イラン核合意を離脱しているは米国のみで、制裁を行っているもの米国のみです。

しかし、特に本年に入り、欧州でイラン核合意を離脱することを示唆する複数の国が現れ始めています。

イラン制裁が2010年代前半のように、米国、欧州、国連まで、規模が大きくなれば、イランの原油生産量はさらに減少する可能性があります。

核開発を抑制する世界的な動きと、イランの原油生産量は、密接な関係があると言えます。

図:イランの原油生産量 単位:千バレル/日量

出所:OPECのデータをもとに筆者作成

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