OPECで減産を実施する11カ国の生産量もV字回復

原油(WTI先物)反落。主要株価指数の反発などで。57.00ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスの反落などで。1,487.25ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反発。20年01月限は12,110元/トン付近で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反発。19年12月限は458.2元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで559.45ドル(前日比8.45ドル拡大)、円建てで1,954円(前日比13円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(11月6日 14時32分頃 先限)
5,197円/g 白金 3,243円/g 原油 38,800円/kl
ゴム 178.8円/kg とうもろこし 23,560円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)
東京原油 1時間足

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「OPECで減産を実施する11カ国の生産量もV字回復」

前回は「今、OPECプラスは何カ国?」として、昨日(2019年11月5日)時点の、OPECプラスに参加している国の全体像について書きました。

今回は「OPECで減産を実施する11カ国の生産量もV字回復」として、OPECプラスに参加している国の中で、OPEC加盟国で、かつ減産を実施している11カ国の原油生産量について書きます。

OPEC加盟国内で減産に参加している11カ国は、サウジを筆頭にイラクやUAE、クウェートなどです。

IEAの月次レポートによれば、この11カ国の2019年9月の原油生産シェアは、世界全体の28.1%、OPECプラス全体(24カ国)の52.7%、減産に参加している21カ国(OPECの11カ国+非OPEC10カ国)の57.5%、OPEC14カ国の86.3%です。

この11カ国は減産を実施している国であるため、減産順守率に直接的に影響があります。

OPECプラスの半分以上の生産を行うなど、生産量が多いため、減産順守率を左右し得る影響力が大きい国々と言えます。

前々回「生産量を回復させ過ぎているサウジの意図」で、ドローン事件後、サウジの原油生産量がV字回復したと書きましたが、そのサウジを含んだ11カ国の10月の原油生産量は日量2570万バレルでした。

サウジの原油生産量が多いため、この11カ国合計でも9月に大幅減少、そして10月にV字回復しています。

非OPEC側10カ国の原油生産量の具合もあるものの、おそらく9月は、ルールを刷新して2019年1月にスタートした減産において、OPECプラス全体の減産順守率が最も高い月となった可能性があります。

来年3月の現行の減産終了を前に、過去の事例にならい、減産開始あるいは減産のルール変更が行われる前に行った“駆け込み増産”が開始されるか、今後も注目したいと思います。

図:OPEC加盟国で減産を実施する11カ国の原油生産量
単位:百万バレル/日量

出所:海外主要メディアのデータをもとに筆者作成

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