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需給の悪化で3割下げとなった原油相場

 東京商品取引所の原油先物相場の先限は、10月4日に一時3万4200円まで下落し、8月と9月の二つの直近安値を下回り年初来安値をつけた。この安値は、今年4月の高値4万9340円を起点として、最大下げ幅は1万5140円、下落率はほぼ3割りとなる31%に達した。

 国際指標のNY原油は、10月3日時点で一時50.99ドルまで下げ、9月中旬からの大幅な上昇をすべて帳消しにしたばかりか上昇の起点をも割り込む展開となっている。今のところ8月の直近安値50.52ドルを下回ってはいないものの、今後の一段下げが警戒される状況である。

 記憶に新しい9月中旬にサウジアラビアで起こったドローンによる石油施設攻撃の影響は、瞬間的に原油マーケットに供給不安を与えるとともに相場の高騰を呼んだが、事が収まると前述のとおり市況は急速に暗転した。それどころかこれから先の国際原油需給に対する悲観的な見方が以前にも増して広がっていることから、マーケットはファンドを中心に売り人気が席巻している。

 米先物取引委員会(CFTC)が毎週末に集計している建玉統計によると、10月1日時点のNY原油市場の買い51万4829枚、売り12万5510枚で差し引き38万9319枚となり、この前週まで3週連続で維持された42万枚から減少したものの、まだ目立って減ってはいない。また買いだけのポジションは50万枚を超える高水準にあり、整理を必要とする状況である。逆に、内部要因の面から市況が好転するには買いが一定以上整理されて新規の買いが入りやすい状況が必要不可避であり、その状況がつくられるのはまだこれからのことのように見える。
 

 

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