減産順守率上昇は、数字のトリックだった!?③

原油(WTI先物)反落。主要株価指数の反落などで。54.49ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスの反落などで。1,540.05ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反発。20年01月限は11,935元/トン付近で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反落。19年10月限は429.6元/トン付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで599.6ドル(前日比1.9ドル拡大)、円建てで2,028円(前日比19円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(9月3日 18時11分頃 先限)
5,210円/g 白金 3,182円/g 原油 35,290円/kl
ゴム 164.1円/kg とうもろこし 22,900円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)
東京原油 1時間足

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「減産順守率上昇は、数字のトリックだった!?③」

先週公表された7月のOPECプラスの減産順守率について、「減産順守率上昇は、数字のトリックだった!?①」と「減産順守率上昇は、数字のトリックだった!?②」で書きました。

今回は「減産順守率上昇は、数字のトリックだった!?③」として、減産のルール変更前(期間A)とルール変更後(期間B)の、具体的な2点を比較します。

2017年1月から2018年12月まで(期間A)と2019年1月から現在まで(期間B)において、両方の期間で絶え間なく減産を行っている国(減産免除になったり、期間途中から減産に参加したりしていない国)は8つあります。

この8カ国の、生産量の上限、目標削減量、生産量合計、実際の削減量、減産順守率の各項目について、生産量合計が同じだった、期間A内の2018年1月と期間B内の2019年7月を比較します。ともに生産量は、合計日量2334万バレルでした。

また、両月の削減量は(期間Aは原則2016年10月の生産量を基準、期間Bは原則2018年10月の生産量を基準)、日量120万バレル程度と、ほぼ同じでした。期間A・期間Bともに、減産の基準となる生産量がほぼ同じであることがわかります。

生産量合計、実際の削減量がほぼ同じであるにも関わらず、減産順守率(筆者推定)は、2018年1月が107%、2019年7月は163%でした。この差は何なのでしょうか?

それは、2018年12月の総会で行われた減産のルール見直しが原因です。

表の上部のとおり、見直しによって、期間中の生産量の上限が約40万バレル引き上がり、目標削減量が約40万バレル引き下がりました。

このため、期間Aよりも期間Bの減産の条件の方が“緩く”なったと言え、その結果、同じ生産量・同じ削減量でも、減産順守率に大きな差が出ているのです。

減産順守率の高さに惑わされてはいけない、ということです。

図:OPEC内で2017年1月以降、継続して減産を行ってる8カ国の生産状況
単位:万バレル/日量
OPEC内で2017年1月以降、継続して減産を行ってる8カ国の生産状況

出所:OPECのデータをもとに筆者作成

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