改めて、米中貿易戦争の当事国の石油消費シェアを確認する

原油(WTI先物)反落。主要株価指数の反落などで。56.64ドル/バレル近辺で推移。

金強含み。ドルインデックスの反落などで。1422.95ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)上昇。9月限は10660元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)下落。8月限は430.5元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで568.6ドル(前日比7.6ドル縮小)、円建てで1961円(前日比1円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(7月18日17時45分頃 先限)
4910円/g 白金 2949円/g 原油 39330円/kl
ゴム 183.9円/kg とうもろこし 25130円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)
東京原油 1時間足

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「改めて、米中貿易戦争の当事国の石油消費シェアを確認する」

前回は「米シェールだけでサウジに肉薄する日が来る?」として、15日月曜日にEIAが公表したデータをもとに、シェール主要地区の原油生産量について書きました。

今回は「改めて、米中貿易戦争の当事国の石油消費シェアを確認する」として、米中貿易戦争に揺れる米国と中国の石油の消費量に注目します。

以下のグラフは、7月9日にEIAが公表した月次の短期見通し内のデータをもとに計算した、世界の各地域における石油消費量のシェアを示しています。

2019年6月時点で、シェア1位がアジア・オセアニア(35.2%)、2位が北米(24.8%)、3位が欧州(14.9%)でした。

同統計内に具体的なデータがある国とそのシェアは、米国(20.5%)、中国(14.2%)、インド(5.0%)、ロシア(3.9%)、日本(3.2%)、ブラジル(3.0%)、カナダ(2.3%)、メキシコ(2.0%)でした。(シェア順)

国別の消費シェアでみると、1位と2位が、米中貿易戦争の当事国である米国と中国であることがわかります。

両国合わせて、世界の石油消費量の34.7%を消費している計算になります。

米中貿易戦争は、昨年春ごろからくすぶり始め、徐々に悪化し、現在では激化という言葉がふさわしい状況になっています。

激化は、経済の停滞、つまり、石油の消費減少を強く連想させる原因になります。

世界のおよそ35%の石油を消費する国々で、消費減少懸念が生じていることは、データで顕著な減少が確認されていなくとも“今後、減少しそう”という心理的なマイナス要因を生むには十分な材料だと考えられます。

原油相場にいくつか上昇要因が出てきたとしても、この心理的なマイナス要因が、それらを相殺し続ける可能性があると筆者は考えています。

図:世界の地域別、石油消費シェア
世界の地域別、石油消費シェア

出所:EIA(米エネルギー省)のデータをもとに筆者作成

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