OPEC減産の正体

原油(WTI先物)反発。ドルインデックスの反落などで。58.05ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスの反落などで。1390.65ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)下落。9月限は10635元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反発。8月限は441.3元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで579.4ドル(前日比0.2ドル縮小)、円建てで2001円(前日比3円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(7月9日19時40分頃 先限)
4843円/g 白金 2842円/g 原油 41190円/kl
ゴム 177.8円/kg とうもろこし 25090円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)
東京原油 1時間足

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「OPEC減産の正体」

今回は「OPEC減産の正体」として、OPEC全体と減産に参加する11カ国の原油生産量について書きます。

OPECとは産油国の集合体(グループ)です。2019年7月現在、14カ国が加盟していますが、その数は変動します。

例えば、2018年12月の総会でカタールの脱退が承認されました。この件で、OPECの数が15から14に減りました。

このように“OPEC”とは、概念上のものであり、加盟国数が固定している訳でない点に注意しなければなりません。

そして、このOPECの中でも、減産に参加する国とそうでない国に分かれることにも注意しなければなりません。

現在の減産は2018年12月の総会で決定したルールで行われています。

減産に参加しているのは、サウジ、イラク、クウェート、UAE、アルジェリア、アンゴラ、コンゴ共和国、赤道ギニア、ナイジェリア、ガボン、エクアドルの11カ国です。

減産に参加していないのは、イラン、リビア、ベネズエラの3カ国です。

以下のグラフ上部(青線)のように、OPEC全体の原油生産量は2017年1月の協調減産開始以降、減少してきています。

この減少が、OPECの減産が上手くいっている、OPECは減産に真面目に取り組んでいる、という印象を与えています。

しかし、グラフ下部(オレンジ線)のように、減産に参加している11カ国の原油生産量は増加傾向にあることがわかります。

つまり、全体として原油生産量は減少しているものの、減産をしなければならない国々の生産量は増加しているということです。

では、どの国の生産量が減少しているのでしょうか? どの国がOPECの減産は上手くいっているとある意味“誤認”させるきっかけを作っているのでしょうか?

それは前回述べたベネズエラをはじめとした減産に参加していない3カ国に他なりません。

次回以降、この3カ国の原油生産量について書きます。

図:OPEC全体と減産に参加する11カ国の原油生産量 単位:千バレル/日量
OPEC全体と減産に参加する11カ国の原油生産量

出所:OPECのデータをもとに筆者作成

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