ホルムズ海峡付近での事件発生で原油相場が上昇しない理由

原油(WTI先物)弱含み。引き続き、米中貿易戦争激化への懸念などで。52.77ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドルインデックスの反発などで。1342.95ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)下落。9月限は11895元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反落。7月限は425.7元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで541.4ドル(前日0.6ドル拡大)、円建てで1841円(前日比変わらず)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(6月3日17時40分頃 先限)
4665円/g 白金 2824円/g 原油 38900円/kl
ゴム 202.4円/kg とうもろこし 26300円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)
東京原油 1時間足

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「ホルムズ海峡付近での事件発生で原油相場が上昇しない理由」

前回、「ホルムズ海峡が航行不可となっても、170日間は大丈夫!?」として、ホルムズ海峡で起きた事件を受け、仮に同海峡が航行不可となった場合の想定をしました。

今回は、ホルムズ海峡での事件発生のほか、重要データの公表など、トピックが重なった先週を振り返ります。

ホルムズ海峡での事件は多数のメディアで報じられています。特に日本をはじめとしたアジアの石油消費大国は、中東から多くの石油を輸入しています。このため、エネルギー供給が脅かされるのではないか?という不安心理が高まりやすくなっています。

現状、今回の事件が原油相場を押し上げる大きな要因になっていないのは、中東情勢だけが原油相場の変動要因ではないためです。

現在の原油相場は、来週に迫った大イベントに関わる、先週公表されたさまざまなデータを材料視していると考えられます。以下は先週(6月9日の週)に起きた主な出来事と発表された主なデータの概要です。

世界の石油在庫、米国の原油在庫が増加していること、米国の原油生産量と減産に参加しているOPEC11カ国の原油生産量が増加したことが明らかになっています。これらは供給圧力となり、原油相場には下落圧力として作用しているとみられます。

逆に、ホルムズ海峡事件による中東からの供給減少懸念、OPECのうち減産に参加していない3カ国の原油生産量が減少したこと、OPECプラスの5月の減産順守率が高水準となったことは上昇要因として作用しているとみられます。

特に先週公表された各種データは、来週(6月25・26日)の産油国の会合を控え、OPECプラスの減産が継続するか否かを左右する重要な材料になるとみられます。

中途情勢だけでなく、幅広い分野の材料を注視していく必要があります。

図:2019年6月9日の週に起きた出来事・発表された統計
2019年6月9日の週に起きた出来事・発表された統計

出所:各種データ元より筆者作成

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