ホルムズ海峡が航行不可となっても、170日間は大丈夫!?

原油(WTI先物)反落。ホルムズ海峡でのタンカー事故による上昇の一服感などで。52.01ドル/バレル近辺で推移。

金上昇。ドルインデックスの下落などで。1359.65ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)下落。9月限は11970元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)上昇。7月限は425.7元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで543.9ドル(前日比9.6ドル拡大)、円建てで1848円(前日比7円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(6月14日17時30分頃 先限)
4705円/g 白金 2857円/g 原油 38130円/kl
ゴム 203.3円/kg とうもろこし 25640円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)
東京原油 1時間足

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「ホルムズ海峡が航行不可となっても、170日間は大丈夫!?」

前回、「ホルムズ海峡で日本の関連貨物船が攻撃を受ける」として、ホルムズ海峡付近で日本関連の貨物船が攻撃を受けたことについて書きました。

今回は、仮に事態が悪化し、ホルムズ海峡が航行不可となった場合の影響について、筆者の考えを書きます。

米国や日本など先進国を始めとした36カ国(中国を除く)で構成されるOECD(経済協力開発機構)が持つ石油在庫の推移に注目します。

この1年間、OECD石油在庫は緩やかな増加傾向にあります。2019年5月時点でおよそ29億バレルです。

単純計算ですが、足元のOECD石油在庫29億バレルを、前回、ホルムズ海峡を経由して輸出される石油の量として試算した日量1,630万バレルで割ると“177日”という答えが出てきます。

つまり、仮に、ホルムズ海峡が航行不可となった場合、OECD(経済協力開発機構)石油在庫で輸出の減少分をまかない続けることができる計算になります。

また、この在庫は商業在庫であり、各国政府の備蓄は含まれていません。

これらの点を考慮すれば、仮に、ホルムズ海峡が航行不可となった場合でも、ただちに私たちの生活に悪影響は出ず、順次備蓄を取り崩しながら、例えば米国などの中東以外の国からの石油の調達を進めることでしばらくは対応が可能と考えられます。

今回のホルムズ海峡での事件と、再来週に迫ったOPEC(石油輸出国機構)総会での減産継続か否かの決定プロセスへの影響は、次回以降に書きます。

図:OECD石油商業在庫 単位:百万バレル
OECD石油商業在庫

出所:米エネルギー省(EIA)のデータをもとに筆者作成

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