原油相場は週明けのイベント待ち

 トランプ米政権が10日に予定しているメキシコに対する関税発動の延期を検討しているとの情報が流れ、それを好感して海外石油市場は短時間で急伸し、WTI期近7月限は53ドル台回復をみせた。日本時間朝3時20分から3時40分にかけて1.22ドルも急伸している。米国原油の供給過剰が警戒されていた中でのこの急反発は予想以上だったと考えられるが、テクニカル面での売られ過ぎに対する懸念もあり、一気の急伸につながったとみられる。

 WTI期近7月限は5月20日の63.96ドルの高値から6月5日には50.60ドルまで急落したが、その3分の1戻りは55.05ドル、半値戻りは57.28ドルとなる。目先、55ドルを視野に入れた出直りも予想される。

 戻り歩調の根拠として、10日に予定されているサウジとロシアのエネルギー相の会談が挙げられる。ここにきての原油相場の急落を目の当たりにして、協調減産を当面維持する方針が示される可能性も市場では期待し始めている。ただ、イランとベネズエラの減産が続いており、OPEC内での需給バランスはタイトになりつつあり、ロシアが従来から主張する7月からの協調減産の見直しが示される可能性もある。今後の原油相場を占う重要な会合でもある。もし、協調減産の見直しとなれば、WTIは改めて50ドルを試すと考えられるが、現状維持となれば、3分の1戻りの55ドルまでの上伸も予想される。
 

 

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