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EIA年次報告によると米国はエネルギーの純輸出国に

 米エネルギー省(EIA)がまとめた最新年次報告(Annual Energy Outlook 2019 by EIA)によると、米国は1953年以来今年に至るまでネットのエネルギー輸入国(純輸入国)だったが、2020年に総エネルギーにおいてネット輸出国(純輸出国)となり、その状況は2050年まで続く見通しだとした。

 2050年頃以降の米国は、原油生産が減少する一方でガソリン需要が増加するため石油のネット輸入量は縮小に向かう。その推移は下段の折れ線グラフのとおりで、今年から来年にかけてがネット輸入国からネットの輸出国に転じる起点となる。

 年次報告では、原油・天然ガス・天然ガスプラント液(NGPL)がエネルギー消費の伸びを上回るペースで増産されると予測。化石燃料としては、天然ガスとNGPLの伸びが最も大きいとし、2050年までにNGPLが米国の石油生産の3分の1を占めるようになるとした。

 また天然ガス価格は2050年まで過去に比べて比較的安い価格で推移し、エネルギー消費の大きな部分を占めるとともにNGPLが輸出される。天然ガス価格が歴史的に安くなり、天然ガスの消費と発電量が多くなるとともに、再生エネルギーの比率が高まるため、反比例的に石炭や原子力発電などの分野のエネルギーは縮小の傾向になるとともに将来的には廃棄される見込み。

 米国はコークス(骸炭=石炭を乾留して炭素部分だけを残した燃料)を含む石炭は2050年までネット輸出国となり続けるものの、他の競合国の輸出量が増えるため、輸出量が増加傾向をたどるかどうかを予測することは難しいとした。
 

 

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