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原油相場の材料を俯瞰 その③

原油(WTI先物)下落。主要株価指数の下落による消費減少懸念などで。58.22ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドルインデックスの反発などで。1284.25ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)上昇。9月限は12205元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反落。7月限は473.8元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで487.9ドル(前日7.9ドル拡大)、円建てで1701円(前日比15円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(5月29日17時40分頃 先限)
4504円/g 白金 2803円/g 原油 43100円/kl
ゴム 193.2円/kg とうもろこし 25650円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)
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出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「原油相場の材料を俯瞰 その③」

前回、「原油相場の材料を俯瞰 その②」として、足元の原油相場におけるさまざまな材料を確認しました。

3回目となる今回は、前々回の“OPECプラス”、前回の“トランプ大統領”という2つの大きな軸が、今後、OPECプラスの施策にどのように影響するかを考えてみます。

6月で終了するOPECプラスの減産が、7月以降、どうなるのか?ということを考える上でのヒントが、2つの軸上にあると考えています。

以下の図のとおり、具体的には、軸“OPECプラス”上にある協調減産という材料は「高い減産順守率」の元となり“より多くの増産が可能”という要素を生みます。

軸“トランプ大統領”上にある制裁という材料は「主要国からの供給減少」の元となり、米国石油産業という材料は「継続する米国の供給圧力」の元となり、それぞれ“増産が必要”という要素を生みます。

また、同じ軸“トランプ大統領”上の米中貿易戦争という材料は「世界の石油在庫増加懸念」の元となり、“減産継続が必要”という要素を生みます。

つまり、現在の原油市場を取り巻く環境においては、“より多くの増産が可能”、“増産が必要”、“減産継続が必要”という3つの要素が生じているといえます。

これは、昨年5月下旬とほぼ同じ状況です。

このように考えれば、6月に予定されている次回のOPEC総会、OPEC・非OPEC閣僚会議では、限定的な増産をしながら、減産を維持する”という昨年6月の総会と同じ決断が下される可能性があると言えます。

この3つを分類すれば、“より多くの増産が可能”という要素は、増産の“程度”の話といえます。“増産が必要”“減産継続が必要”という2つは、直接的に、6月の総会での決定事項に関わる要素と言えます。

その意味では、6月のOPEC総会での決定事項の下地を、トランプ大統領が作っている、と言えそうです。

図:足元の原油相場の変動要因について

出所:筆者作成

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