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原油相場の材料を俯瞰 その②

原油(WTI先物)反発。OPECプラスの減産継続期待などで。59.08ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスの反落などで。1283.75ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)上昇。9月限は11955元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反発。7月限は476.9元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで475.0ドル(前日比5.7ドル縮小)、円建てで1655円(前日比8円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(5月28日18時20分頃 先限)
4505円/g 白金 2850円/g 原油 43790円/kl
ゴム 191.7円/kg とうもろこし 24770円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「原油相場の材料を俯瞰 その②」

前回、「原油相場の材料を俯瞰 その①」として、足元の原油相場におけるさまざまな材料を確認しました。

以下の図のとおり、“OPECプラス”と“トランプ大統領”という2つの軸で考えれば、おおむね現在の原油市場の材料を網羅できると考えています。

投機筋の動向は、原油相場の直接的な上昇、下落の要因ではなく、トレンドを増幅させる要因と考え、記入していません。

貿易戦争をけしかけて米中という世界屈指の消費国に影響していること、米国という世界ナンバー1の原油生産国に直接的に影響していること、OPECプラスに対して“原油価格の上昇は増税”というスタンスで大衆を味方にけん制(影響)できることなどを考えれば、トランプ大統領が一歩、OPECプラスよりも原油相場への影響力という点でリードしていると言えます。

中東情勢や米国の原油在庫など、個別具体的な材料の動向が短期的な値動きの材料になるものの、それらの上には好むと好まざるとに関わらず、トランプ大統領が存在している点に常に注意が必要です。

そして、トランプ大統領を筆頭とした原油相場の各種材料が交ざりながら、図の下段に記したとおり、6月末で終了するOPECプラスの減産の7月以降について、2018年同様の“限定的な増産を行いながら減産を継続する”ことの下地ができあがっていることが分かります。

現在は、トランプ大統領がOPECプラスの行く末を決定付けているといっても過言ではないと筆者は考えています。

図:足元の原油相場の変動要因について

出所:筆者作成

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