次回の減産監視委員会について

原油(WTI先物)下落。米中貿易戦争の激化などで。60.93ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスの反落などで。1284.35ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反発。9月限は11820元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)下落。7月限は474.4元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで479.3ドル(前日6.4ドル縮小)、円建てで1680円(前日比20円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(5月24日大引け 先限)
4514円/g 白金 2834円/g 原油 42870円/kl
ゴム 191.8円/kg とうもろこし 23970円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「次回の減産監視委員会について」

5月21日に「減産監視委員会の主な活動履歴」として、5月19日に行われた減産監視委員会について書きました。

今回は、その5月19日の内容をもとに、次回の減産監視委員会について筆者の考えを述べます。

次回は6月に開催されることになりましたが、OPEC総会と同じ月に行われる場合、OPEC総会の前日となるケースがあったため、OPEC総会(6月25日)の前日である、6月24日(月)に開催される可能性があります。

OPEC総会のスケジュールについては、一部の報道では、6月ではなく7月にずれ込む可能性があるとされています。

減産監視委員会はOPEC総会とOPEC・非OPECの閣僚会議に重要な方針を勧告する役割があります。

OPEC総会の前日に勧告をし、その勧告を受けて翌日OPEC総会が行われる、という流れであったことを考えれば、OPEC総会が7月にずれ込んだ場合、減産監視委員会も7月にずれ込む可能性があります。

その次回の減産監視委員会について、前回の減産監視委員会の内容をもとに、以下の勧告が行われるのではないか?と、筆者は考えています。

世界の石油在庫が増加していることについての言及は、減産継続の勧告理由に、高水準の減産順守率と昨年6月の総会についての言及は、限定的な増産を勧告する理由になるとみています。

つまり、昨年の6月と同様、減産順守率を引き下げることとし(100%以上は維持)、減産継続と限定的な増産の同時進行を勧告する可能性があります。

この場合、原油相場は減産継続を材料視し、上昇する可能性があるとみています。

限定的な増産はイランとベネズエラの供給減少を補うものであるとの認識から、極端な下落を誘発する材料にはならないとみています。

ただ、昨年10月初旬のように、世界同時株安が起きて原油相場も急落した際、この増産が下落に拍車をかける材料になる可能性もあります。

図:次回の減産監視委員会について

出所:筆者作成

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