減産順守率と原油生産量の関係

原油(WTI先物)反発。サウジのタンカーが攻撃にあったとの報道などで。62.06ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドルインデックスの反発などで。1283.35ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反発。9月限は11860元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反発。6月限は495.5元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで430.2ドル(前日10.0ドル拡大)、円建てで1513円(前日比1円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(5月13日17時頃 先限)
4516円/g 白金 3003円/g 原油 45130円/kl
ゴム 188.4円/kg とうもろこし 22810円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「減産順守率と原油生産量の関係」

前回、「減産にはげむOPEC11カ国と非OPEC10カ国の原油生産量を比較」として、2017年1月から始まった協調減産における、OPEC側と非OPEC側の原油生産量の推移を確認しました。

今回は、協調減産に参加する国の原油生産量(筆者推定)と、JMMC(共同減産監視委員会)が公表した減産順守率の推移を確認します。

昨年同様、制裁によってイランの石油供給が減少することを口実に、サウジやロシアが増産を始める可能性があります。

これは、期限到来のため現在実施している減産が終了することを想定しているのではなく、昨年同様、6月の総会で“減産順守率を100%に調節する(引き下げる)”という、100%を下回らない範囲(減産合意を反故にしない範囲)で増産を行うことを決定する可能性があるという意味です。

以下のグラフのとおり、2017年1月にはじまった協調減産において、減産順守率(100%以上で減産順守)は2018年4月にピークを迎え、その後、下落に転じました。

翌5月にトランプ大統領がイラン核合意から単独離脱を宣言、その翌6月にOPECプラスは総会で減産を継続しながら、(イランの減少分を補完することを目的として)減産順守率を100%にするとし、限定的に増産を実施することを決定しました。

これにより、減産参加国の原油生産量は増加に転じ、減産順守率は低下しました。これが昨年(2018年)後半に起きた出来事です。

今月(5月)初旬、中国、日本などの8カ国が180日間、イラン産原油を輸入できるとしたイラン石油制裁の猶予期限が終了したため、今後、本格的にイランの原油生産量が減少する可能性があります。

そして、昨年同様、イランの供給減少を補うべく、6月のOPEC総会で限定的な増産を実施することで合意し、昨年同様、サウジやロシアが増産を開始する可能性があります。

今年後半、減産順守率、減産参加国の原油生産量の推移に注目が集まります。

図:減産参加国の原油生産量と減産順守率

出所:OPECおよび米エネルギー省(EIA)のデータをもとに筆者作成

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