OPEC11カ国はもうこれ以上、生産量を削減できない!?

原油(WTI先物)下落。米国の原油生産量の見通しが引き上げられたことなどで。61.52ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドルインデックスの反発などで。1288.25ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)横ばい。9月限は11845元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反落。6月限は482.3元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで413.3ドル(前日1.1ドル拡大)、円建てで1461円(前日比1円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(5月8日17時30分頃 先限)
4549円/g 白金 3088円/g 原油 44690円/kl
ゴム 188.5円/kg とうもろこし 23320円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「OPEC11カ国はもうこれ以上、生産量を削減できない!?」

前回は「OPEC11カ国の原油生産量、5カ月ぶりに増加」として、4月30日に海外メディアのデータをもとに、減産に参加している11カ国と、減産免除国3カ国の、3月から4月の動向について書きました。

今回は、減産に参加する11カ国(サウジ、イラク、クウェート、UAE、アルジェリア、ナイジェリア、エクアドル、ガボン、コンゴ共和国、赤道ギニア、アンゴラ)の原油生産量の推移に注目します。(下記グラフ参照)

2017年1月の協調減産開始以降、11の減産参加国の原油生産量は、日量およそ2550万バレルが底となっています。

減産に参加する11カ国は、OPECの名の通り“石油輸出国機構”である訳で、石油の輸出量がその組織の要(かなめ)であると言えます。

その輸出量を支えるのが生産量であるため、生産量が減少しては、組織のかなめである輸出を維持することが難しくなります。

生産量が一定水準以下になると、組織そのものが立ち行かなくなるリスクが生じるとみられ、ある一定以上の生産量を維持することが求められます。

その一定以上の水準が、日量およそ2550万バレルという、協調減産開始以降、下回ったことがない現在の水準とみられます。

このように考えれば、OPEC11カ国は、これ以上、減産幅を拡大することが難しい水準まで減産に励んでいると言えます。

海外メディアによれば、11カ国の4月の減産順守率は132%でした。日量81万2000バレルの削減が必要な中、その1.32倍にあたる日量106万9000バレルの削減を行っている、という意味です。

なぜ、ここまでして11カ国は(サウジは)減産を行うのでしょうか? それは、協調相手であるロシアを中心とした非OPEC10カ国の減産の進捗が芳しくないことが挙げられます。

次回以降、OPEC11カ国の減産をリードしているのはサウジと、非OPEC側の減産の状況について書きます。

図:減産に参加するOPEC11カ国の原油生産量  単位:百万バレル/日量

出所:海外メディアのデータより筆者推計

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