OPEC11カ国の原油生産量、5カ月ぶりに増加

原油(WTI先物)横ばい。イラン制裁、米中貿易戦争の激化など、強弱さまざまな材料の影響で。62.28ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスの反落などで。1283.0ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)上昇。9月限は11835元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)上昇。6月限は485.5元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで396.8ドル(前日8.9ドル縮小)、円建てで1415円(前日比10円縮小)。価格の関係はともにプラチナ<金。

東京市場は以下のとおり。(5月7日16時30分頃 先限)
4556円/g 白金 3141円/g 原油 46080円/kl(5番限)
ゴム 192.0円/kg とうもろこし 23160円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「OPEC11カ国の原油生産量、5カ月ぶりに増加」

日本が10連休中の4月30日(火)、海外メディアが4月のOPECの原油生産量を公表しました。

このデータは海外メディアの調査ベースであり、毎月2週目から3週目にかけて、EIA、OPEC、IEAなどの専門機関が公表するデータの先行指標的な意味を持っていると筆者は考えています。

この海外メディアのデータによれば、OPEC14カ国のうち減産に参加している11カ国の4月の原油生産量は前月比増加、減産免除国の原油生産量は減少となりました。

以下のイメージ図のとおり、OPEC14カ国全体では前月比減少となりましたので、全体の減少を減産免除国が支えたと言えます。

14カ国で前月比減少となったため、現在取り組んでいる原油の減産がより上手くいっているように見えますが、実はそれは減産免除国が支えているということは、あまり報じられていません。

減産は、表向きは上手くいっているように見えて盤石ではない、つまり、表向きと実態に乖離があると言えます。

7月以降も減産を継続するかは、5月19日の減産監視委員会をはじめとした会合や水面下で協議され、6月25日のOPEC総会、26日OPEC・非OPEC閣僚会議で決定すると見られます。

その協議・決定プロセスにおいて、表向きと実態の乖離が問題視された場合、協議が難航する可能性があると筆者は考えています。

次回以降、減産参加国11カ国の原油生産量のデータについて触れます。

図:OPEC4月の原油生産量(海外メディア版)の概要

出所:海外メディアの情報より筆者作成

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