過去26カ月間の減産順守率を確認

原油(WTI先物)反発。64ドル割れからの自律反発などで。63.41ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドルインデックスの反発などで。1306.85ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)上昇。9月限は11955元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反落。5月限は475.7元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで410.4ドル(前日1.4ドル拡大)、円建てで1470円(前日比10円拡大)。価格の関係はともにプラチナ<金。

東京市場は以下のとおり。(4月10日 17時00分頃 先限)
4647円/g 白金 3177円/g 原油 46760円/kl
ゴム 192.4円/kg とうもろこし 23910円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「過去26カ月間の減産順守率を確認」

以下のグラフは、2017年1月からはじまった協調減産における減産順守率をつないだものです。

100%以上であれば、減産順守、100%未満は減産非順守です。

2017年1月からはじまった協調減産における、減産順守率に直接関わる、減産に参加している国、政策、ルールなどの主な変更点を挙げました。

例えば、カタールとベネズエラは2017年1月から2018年12月まで減産に参加していましたが、2019年1月以降は、カタールはOPECを脱退したため、ベネズエラは減産免除国となったため、減産に参加していません。

ナイジェリアは2017年1月から2018年12月まで減産免除国でしたが現在は減産に参加しています。

コンゴは2018年6月にOPECに加盟し、現在は他の減産参加国と同様、削減幅・生産上限の数値目標を持って減産に参加しています。

政策的な変化もありました。2018年6月の総会で同年7月以降は、減産順守率を100%まで引き下げることが決まり、制限を設けた増産が可能になりました。

その後、同年年末にかけて生産量が増加して、減産順守率が低下しました。

また、2018年12月の総会で、2016年年末に決定した減産における削減幅・生産上限のルールが一斉に修正されました。

2019年1月以降の減産におけるルールが新たに決まったわけです。

このように、一口に減産順守率といっても、減産に参加している国や政策、前提となる削減幅・生産量のルールが、時折変わっていることに留意しなければなりません。

しかし、やはりどのようなルールであったとしても、減産が守られているかどうかは、減産が行われている以上、常に注目が集まるテーマです。

3月と4月の減産順守率は、5月19日に予定されている次回の減産監視委員会で公表されるとみられます。100%を超えたかどうか、注目したいと思います。

図:OPECプラス全体の減産順守率の推移

出所:JMMCの公表データよりより筆者作成

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