6月までの原油市場に関わるスケジュールを確認

原油(WTI先物)反発。OPECプラスの減産継続への期待などで。59.24ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスの反落などで。1305.35ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反落。5月限は11885元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反落。5月限は455.4元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで447.2ドル(前日6.4ドル縮小)、円建てで1601円(前日比73円縮小)。価格の関係はともにプラチナ<金。

東京市場は以下のとおり。(3月20日15時頃 先限)
4672円/g 白金 3071円/g 原油 45730円/kl
ゴム 191.9円/kg とうもろこし 24210円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「6月までの原油市場に関わるスケジュールを確認」

前回の「減産監視委員会が、総会並みの組織に!?」で書いたとおり、目先の産油国の会合のスケジュールが変更になりました。

4月に予定されていた2つの産油国の会合が取り消しになることが勧告され、代わりに5月に第14回JMMCが開催されることになりました。

先日のJMMCを経て、参加国が増えて合計10カ国になり、2018年にOPEC総会の議長を務めたUAEが加わることとなりました。

組織が拡大し、すでにJMMCは総会のような意味を持つ会議体になったと言えます。

以下の資料は6月までの原油市場に関わるイベントを示したものです。

5月上旬に米国による制裁におけるイラン産原油禁輸の一時猶予期間が終了する予定です。(2019年5月3日は2018年11月5日から180日後)

4月に総会を行うとした2018年12月時点では、イラン制裁の一時猶予期限到来の前に総会で減産の進捗を確認することとなっていましたが、その確認のタイミングが一時猶予期限到来後となったわけです。

JMMC(OPECプラスの一部の国で構成)が、米国主導のイラン制裁と減産の整合性をとることが重要だと考えていることを示唆しているとみられます。

基本的に、制裁はイランの生産量を減少させる施策です。イランは減産免除国で減産順守率には関わりはありませんが、制裁という形であったとしても生産量が減少すれば、OPECプラスは“OPECプラスの生産量は減少している”という体を取りやすくなります。

また、イラン制裁が再開されれば、昨年6月と同様、制裁によってイラン産原油の供給が減少することを理由に、他の減産参加国で増産が可能になります。

米国がイラン制裁の猶予期限後に制裁を再開するかどうかを確認した上で、今後の施策を検討するために、総会を取りやめ、組織を拡大した上で、5月にJMMC開催することを決めたのだと筆者は考えています。

図:原油市場に関わる6月末までの主なスケジュール

出所:各種資料をもとに筆者作成

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