週刊石油展望

 先週末のWTI原油は先週比2.37 ドル高の58.77ドル、ブレント原油は1.45ドル高の67.33ドルとなった。

 前週末の海外原油は反落。2月雇用統計で雇用者数が予想の18.0万人に対し2.0万人と大幅に下回ったことが嫌気され、株式とともにリスク資産である原油も売りが先行したが、株価が値を戻したことで原油も下げ幅を縮小する格好となった。

 先週前半はOPEC主導の協調減産と世界的な景気減速による石油需要下振れ懸念のにらみ合いとなり、方向感に欠ける動きとなったが、EIA統計で原油在庫の取り崩しが確認されるとWTIは一段高となった。週明け11日は反発。サウジのファリハ・エネルギー相が米国の意向を尊重せずに、現行の協調減産を継続すると示唆したことが相場を押し上げた。ただしIEAが2024年には米国の原油生産量が日量1370万Bまで拡大するとの見通しを示したことは重しとなった模様。12日は小幅続伸。サウジが4月の原油輸出量を日量700万B未満に抑える計画を表明したことから買いが先行したが、米国内の供給過剰感から上値を削る展開となった。ベネズエラの国営石油会社で先週から大規模停電が続いており、原油輸出を停止していることは支援材料。13日は大幅続伸。EIA統計で原油在庫が予想に反して390万B減少(予想:270万B増)となったことや、ガソリンが予想以上の取り崩しとなったことでWTIベースで年初来高値を更新した。14日はOPECがガソリン需要期を通じて協調減産を続ける可能性があるとしたことから、供給ひっ迫懸念が意識され相場を押し上げる展開となった。

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