2月のOPEC減産、約半分が減産免除国の生産減少

原油(WTI先物)反発。サウジの輸出削減報道などで。57.33ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスの反落などで。1296.85ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反発。5月限は12165元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)上昇。4月限は444.2元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで-463.4ドル(前日11.0ドル縮小)、円建てで1643円(前日比33円縮小)。価格の関係はともにプラチナ<金。

東京市場は以下のとおり。(3月12日19時頃 先限)
4633円/g 白金 2990円/g 原油 45670円/kl
ゴム 199.5円/kg とうもろこし 23820円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「2月のOPEC減産、約半分が減産免除国の生産減少」

本日から金曜にかけて、EIA(米エネルギー省)、OPEC(石油輸出国機構)、IEA(国際エネルギー機関)が順次、2月の各国の原油生産量を公表します。

また、来週月曜(3月18日)には減産監視委員会が予定されています。

これらのイベントを通じ、1月と2月の減産の全貌が明らかになると思われます。

OPECプラスの一部の国で構成される減産監視委員会では1月と2月の減産順守率が公表されるとみられます。

OPECプラス自らが減産を評価することになるため、減産順守率が100%を超えるなど減産が上手くいっているとなれば、6月で終わる減産を7月以降も続ける方向で検討が進む可能性が出てきます。

すでに、今月初めに海外主要メディアが、OPEC14カ国の2月の原油生産量とOPEC11カ国の減産順守率を公表していますが、そのデータによれば、2月のOPEC11カ国の減産順守率はかろうじて100%を超えたとされています。

以下のグラフは、その海外メディアが報じた2月の生産量と減産基準月(原則2018年10月、クウェートのみ9月)との比較です。

サウジが減産をしなければならない11カ国の中で最も生産量を減らして孤軍奮闘しています。

ただ、この孤軍奮闘でも、減産順守率はかろうじて100%を超えた程度だったわけです。

グラフのとおり、OPEC14カ国としては、2018年10月に比べて日量200バレル以上、減少しているのですが、その約半分は減産免除国の生産減少によるものです。

OPEC大幅生産量減少、という報道があってもその半分が減産順守率に関係がない、減産免除国の生産減少である点に留意が必要です。

図:OPECの原油生産量の増減(2019年2月-2018年10月) 単位:千バレル/日量

出所:海外主要メディアのデータより筆者作成

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