ゴムは2月以降の減産期と3ヵ国の輸出削減計画に期待

 東京ゴムRSS3号先限は先週21日に174円80銭まで上昇した。今月11日の安値158円20銭から17円弱上昇、11月21日の151円からは24円弱の上げ幅となった。ケイ線的に見ても12月3日の高値168円を抜いて10月2日の174円20銭をも抜いて、完全に基調は押目買いに転換したという足取りだ。

 注目の12月限納会値は148円と11月限納会値の137円10銭を11円弱上回って幕を閉じた。一時は、『供用期限切れ現物が大量に品渡しされる』として120円台の声もあったが、実際にはそれを20円以上も上回って、しかも、平穏に幕を閉じている。

 これは、産地タイの価格に比較して大幅に安く、2019年1月限に比べても20円も下ザヤまで売られたことから供用品の渡物が減少する一方で、中国向け逆輸出が活発化したことによるものと見られる。

 また、東商取のゴム市場指定倉庫在庫も中国向け逆輸出を裏付けるように12月10日現在では8,691トンまで減少しており、今後も減少の見通しにある。10月末の1万0,060トンから1,400トンほど減少しており、今年春(4月20日時点)の1万3,792トンに比べると5,100トンもの減少であり、これは安値によって、タイからの新規の現物入着量が減少、一方で、中国向けに輸出された結果であるといえる。

 さて、問題は今後の展開だが、年明けからは供用期限切れ現物の一掃の反面、今度は納会で受け渡し出来る供用品在庫減少を見直す展開が予想される。

 要するに、タイ産地から荷を呼びだすべき高値が出現しない限り、在庫が減少するわけで、いわゆる産地からの呼び出し相場が予想されるわけだ。従って、期近限月もさることながら、期先限月の上げ足が速まる公算大といえる。

 特に、期先はタイ、インドネシア、マレーシア3ヵ国が過去実施した輸出削減を基本とした3ヵ国の市況対策が予想されている。すでに、タイはゴム農民に対して補助金で支援することを決定しており、これで、3ヵ国の輸出削減が決まると、産地価格から上昇する可能性もある。

 前回の本欄でも述べたが、タイでは2月から春に向けては季節的な減産期にあたって生産量が消費量を下回る時期に当たっているだけに、3ヵ国による輸出削減が実施されれば、その効果もより大きくなると見るべきであろう。
 

 

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