週刊石油展望

 先週末のWTI原油は先週比0.54ドル安の50.98ドル、ブレント原油は0.26ドル安の59.41ドルとなった。

 前週末は供給過剰に対する懸念や、需要減少の見方から軟調に推移していたが、売りが一巡するとサウジやロシアの減産に対する見方が下支えとなり安値から切り返した。

 先週はOPEC総会を前に上下にぶれる動きであったが、結果は120万Bの減産となり安値から切り返す展開となった。3日は大幅反発。週末のG20でトランプ大統領と習近平国家主席が会談した結果、関税の引き上げを90日間見送ることで合意したことが好感された。一時休戦となったことで世界的な景気減速による石油需要の下振れ懸念が後退した。また6日のOPEC総会で減産が合意に至る見通しであることも支援要因となった。4日は続伸。引き続き、景気減速懸念が後退したことや、OPEC総会を控えて減産協議が続けられていることが要因となった。しかし、米中協議の不透明感を背景に米株式が一時800ドル超下げるなど上値は重かった。5日は反落。OPEC総会を控え、方向感に欠ける動きとなった。朝方に発表されたAPI統計は原油在庫、製品在庫がともに増加を示し重しとなった模様。6日は続落。OPEC総会で減産が協議されたものの、ロシアの減産割り当ての調整が難航し、結果は先延ばしとなった。またEIA統計で、原油在庫が730万B減少となったことは相場を下支えした。週末はOPEC総会で日量120万Bの減産が決定され、大幅反発となっている。

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