OPEC総会以外の米国増産や景気リセッション懸念などを見逃すな

 今、石油市場の関心は6日にウィーンで開催されるOPEC総会の行方にある。6月に開催された総会ではイランの減産を補填するため各産油国が増産することで合意したが、その後の原油相場の急落により180度方針は変わり、協調減産へと舵取りされている。OPECと非加盟国との協調減産に関しては2019年も継続する方針が確約済みとなっており、総会ではどの程度の量を減産するのが注目点となっている。

 サウジアラビアのファリハ・エネルギー産業鉱物資源相の「原油供給量を調整することが求められている」との発言が象徴するとおり、OPEC総会の減産合意で原油価格の下落に歯止めをかけられるのかどうかが産油国の重大な関心事である。WTI原油は10月の高値からすでに35%も価格を失った状況で、この動きを修正するために協調減産で十分な供給の抑制が確立できるのかどうかがキーであることは衆目の一致するところである。

 その減産の量について市場では、OPEC加盟国だけで100万バレルほどは必要で、これにロシアなどの非加盟国の減産が加わって、合計140万バレルとか150万バレル規模になった場合、需給調整は均衡の方向にむかうのではないかと観測している。サウジのムハンマド皇太子はロシアのプーチン大統領とG20首脳会議の開催中の1日に会談し、原油の需給を均衡させるために協力を続けることで合意したと伝えられるが総会で正式に減産の量が決まる見通しである。

 市場は、OPECと非加盟国が減産の継続で合意することを事前に織り込む動きを示し、WTI原油、北海ブレント原油ともに安値から反発する動きに入っている。マーケット分析で定評のあるゴールドマンサックスは、「産油国が減産の継続で合意すれば北海ブレントは60ドル台半ばを超えるだろう」との予測を示している。
 

 

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