米国の原油と石炭の消費量

原油(WTI先物)上昇。貿易戦争による消費減退懸念などで。52.41ドル/バレル近辺で推移。

金下落。ドルインデックスの上昇などで。1239.65ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反発。19年5月限11215元近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)下落。19年1月限425.1元近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで443.0ドル(前日比0.5ドル拡大)、円建てで1591円(前日比4円縮小)。価格の関係はともにプラチナ<金。

東京市場は以下のとおり。(2018年12月5日16時40分頃)
4476円/g プラチナ 2885円/g 原油 42040円/kl
ゴム(RSS3号)165.0円/kg とうもろこし(15時頃)24260円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「米国の原油と石炭の消費量」

12月5日(火)、米エネルギー省(EIA)のウェブサイトで、米国の石炭消費量が減少傾向にあり、2018年は過去39年間で最も少なくなる見通しであるとしました。

米国内の石炭は発電向けに消費されているため、原油や代替エネルギーによる発電へのシフトが進んでいることを意味します。

以下の図は、米国内の原油と石炭の消費量の推移を示したものですが、リーマンショック前後を境に、石炭消費量が減少傾向となっていることがわかります。

原油消費量は増加傾向を維持しています。原油の消費については、石油製品を精製するために製油所に投入されたことを“消費された”として考えます。

このリーマンショック前後が、米国のエネルギー産業における転換点だったと言えます。

代替エネルギーにおける技術革新が叫ばれる昨今、それでもやはり化石燃料がメインの米国社会において、原油由来のエネルギー源が欠かせません。

その意味では、米国内における石炭消費の減少は、同国内で改めて、原油は重要なエネルギー源である、との認識を強める要因になったと言えます。

米国は世界屈指の原油生産国であると同時に原油消費国です。

今後も、米国の生産・消費、両面に注目していきたいと思います。

図:米国の原油と石炭の消費量

出所:米エネルギー省(EIA)のデータをもとに筆者作成

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