海外原油の下値リスク警戒は続く

 ついにWTI原油は50ドル割れを果たした。期近1月限は49.41ドルまで急落し、期近ベースでは2017年10月10日以来の50ドル割れで、その前日の10月9日には49.13ドルの安値を示現している。

 北海油田の一部パイプラインの定期修理による日量15万バレルの供給停止を受け、WTI期近1月限は52.56ドルまで一時急伸したものの、トランプ米大統領による原油相場の上昇をけん制する発言があり、その後の海外原油市場の清算値にかけての10分足らずで1ドル以上も急落し、WTI期近1月限は50.06ドルまで急落。その後、51ドル台まで戻したが、上値の重さを警戒して50ドル割れにつながった。

 その後、ロシアのプーチン大統領が減産に理解を示す発言を行ったため、52.20ドルまで急伸したが、アッサリ高値から1ドルの値崩れをみせるなど、ここでも上値の重さをみせている。プーチン大統領はまた、60ドルの原油に満足しているとも指摘。北海ブレントは現在、60ドルを挟む動きをみせているだけに、ロシアの減産に対する懐疑的な見方は変わっていない。

 注目はアルゼンチンで開催されるG20期間中に行われる首脳会談で、プーチン大統領とサウジのムハンマド皇太子の会談がセットされるかどうか。会談が実施されれば、12月6日のOPEC総会の議題が協議されることになるため、週明けの海外原油の流れに大きく影響するとみられる。ただし、現実的には考えにくいが、ロシアとサウジのエネルギー相の協議は予定されており、まずはその内容を把握したい。
 

 

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