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すでに始まっていた!?ロシアとサウジのシェア争い

原油(WTI先物)反発。66ドル台前半まで下落した後の自律反発などで。67.22ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドルインデックスの反発などで1229.50ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)下落。2019年1月限は11360元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反落。2018年12月限は538.5元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで390.5ドル(前日比2.0ドル縮小)、円建てで1423円(前日比19円縮小)。価格の関係はともにプラチナ<金。

東京市場は以下のとおり。(2018年10月30日14時頃 いずれも先限)
4430円/g 白金 3007円/g 原油 52510円/kl
ゴム 161.1円/kg(5番限) とうもろこし 24880円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「すでに始まっていた!?ロシアとサウジのシェア争い」

10月26日の「2年におよぶ減産期間が12月に終了。参加国は増産意欲が増している!?」で述べたとおり、10月25日に減産監視委員会(JMMC)が公表した減産体制全体の9月の減産順守率は110%で、前月比19ポイント低下となりました。

6月のOPEC総会で、減産参加国25カ国は減産順守率を100%近辺まで低下させる方針を決定しました。

減産順守率の低下は、この方針に沿って減産体制全体で増産が行われたことを示しています。

減産順守率が低下したことは、減産体制全体として生産量が増えたことを示しているわけですが、どの国が生産量を増やしたのでしょうか?

以下のグラフのとおり、減産体制のリーダー格であるサウジとロシアの増産が目立っています。

増産を決定する直前の5月と先月9月の生産量を比較したものですが、報じられているとおり、制裁に向けてイランは減少しています。

しかし、サウジとロシアが大きく増産していることがわかります。

さらに、サウジとロシアそれぞれがイランの減少幅を超える規模で増産をしていることもわかります。

サウジが増産をするのは、イランの減少分をカバーするためだと言われています。

しかし、ロシアもまた、イランの減少分を上回る増産をしています。

これらのリーダー格の国が増産をしたとなると、減産体制全体の原油生産量が増加しやすくなります。

2019年1月以降の新体制の主導権を握るため、サウジとロシアの間でシェア(発言権)争いが起きているのでしょうか?

今後も、減産順守率、そして減産体制各国の原油生産量に着目したいと思います。

図:減産体制全体の生産量の増減幅(2018年9月-5月) 単位:百万バレル/日量

出所:国際エネルギー機関(IEA)のデータをもとに筆者作成

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