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コモディティ群のなかで最高値となったエネルギー価格

 WTI原油は再び先高感が戻ってきたような状況である。10月3日の直近高値76.9ドルから11日には一時70.51ドルまで下落、この間最大で6ドル超の下落となり上値修正安が一巡したとの見方が台頭していること、また心理的な節目70ドルを割り込むことなく下値堅い商状を維持していること、などが市場で強気に評価されている。また大手産油国サウジアラビアの供給不安が広がっていることも押し上げ要因の一つとなっている。

 しかし、世界的な原油価格が80ドルを意識するほどの高値圏まで急騰したことにより、中東諸国、非OPEC、北米、各生産大手がこぞって増産に走っていることは、先々、供給が急増するであろう見方を誘う。別な角度では米国が11月に中間選挙を迎えることでトランプ政権がガソリン価格の押し下げを狙い、産油国に増産を呼び掛けていることも供給増を後押ししている。

 ちなみに、国際通貨基金(IMF)の試算によると、サウジアラビアの場合で財政が均衡すると想定される原油価格は85~87ドルとしているため、今回80ドル近くまで高騰したものの、財政均衡化の側面では原油価格のさらなる一段高を求める機運がある。

 一方、米国はシェールオイルが新化石燃料として普及が進んでいるが、シェールオイルの生産コストは平均的に70ドル前後と想定されているため、最近の原油高でようやくコストが見合うかコスト以上の価格水準に達し、各シェールオイル企業は増産体制を強めている模様である。なお、カンザスシティ連銀は今年7月の時点で同地域のシェールオイル企業の掘削コスト、あるいは掘削の事業拡大のために必要な原油価格の平均を69ドルとする調査結果を明らかにしている。
 

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