9月の原油生産量、イランは減少、OPEC全体は増加

原油(WTI先物)反発。米原油在庫(API公表)が予想に反して減少したことなどで。72.08ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスの反落などで。1226.3ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反発。19年1月限12325元近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)下落。18年12月限560.5元近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで384.5ドル(前日比0.2ドル拡大)、円建てで1398円(前日比1円拡大)。価格の関係はともにプラチナ<金。

東京市場は以下のとおり。(2018年10月17日大引けごろ)
4399円/g プラチナ 3001円/g 原油 54650円/kl
ゴム(RSS3号)169.9円/kg とうもろこし(5番限)24900円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「9月の原油生産量、イランは減少、OPEC全体は増加」

先週から今週にかけて一時的に原油価格が急落しましたが、この急落に、この間に公表されたさまざまな統計が影響しているとみられます。

先週11日に公表されたOPEC月報では、上昇と下落、両方の要因が確認されました。

以下のグラフのとおり、増産を決める直前(5月)に比べてイランの生産量は減少していますが、サウジやイラクが大きく増加し、OPEC全体としては増産となっています。

原油相場の材料としては、イランの生産減少は上昇要因、OPEC全体の生産増加は下落要因と言えます。

石油関連の制裁再開に向け、イランの生産量が減少しているという点が、先週の原油価格の急落直前までの上昇局面を支えた一因でした。

しかし、イランの生産量減少と同時進行するように、OPEC全体の生産量は増加してきました。

つまり、上昇要因と下落要因が同居してきたわけです。

そして株価が下落し、原油価格もさまざまな材料を織り込みながら下落し、OPEC全体の生産量増加など、これまで材料視されてこなかった下落要因がクローズアップされ、下落に拍車がかかったとみられます。

原油相場も、株式市場と同様に、常に上昇要因と下落要因が混在していることを念頭に置く必要があります。

図:OPECの原油生産量 2018年9月と5月を比較 単位:万/バレル

出所:米エネルギー省(EIA)のデータをもとに筆者作成

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