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OECDおよび米国の石油商業在庫の増加が目立つ

原油(WTI先物)反落。米シェールオイル主要地区の原油生産量が増加したことなどで。71.47ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスが反落したことなどで1230.7ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)下落。2019年1月限は12010元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)下落。2018年12月限は558.5元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで384.4ドル(前日比0.4ドル拡大)、円建てで1397円(前日比20円拡大)。価格の関係はともにプラチナ<金。

東京市場は以下のとおり。(2018年10月16日大引け時点 いずれも先限)
4405円/g 白金 3008円/g 原油 54180円/kl
ゴム169.1円/kg とうもろこし24900円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「OECDおよび米国の石油商業在庫の増加が目立つ」

2017年1月に、OPECと一部の非OPEC諸国が協調して減産をはじめました。

減産の具体的な目標は、日本や欧米主要国など30を超える国が加盟するOECD(経済協力開発機構)の石油在庫を減少させることです。

順調に減少してきたOECD石油在庫でしたが、ここにきて逆に増加に転じています。

10日に公表された米エネルギー省(EIA)の短期見通しでは、その傾向が顕著になったことが明らかになりました。

減産が効果を発揮して減少してきた在庫が増加に転じつつあります。

これは減産が効果を発揮しなくなってきたことを示唆しています。

石油関連の制裁再開(11月4日が猶予期限)に向けたイランの生産量減少、それを補うための生産量の増加、など、減産開始当時には想定できなかったとみられる事象が発生しています。

とはいえ、減産は12月まで続きます。

在庫増加は減産が“形骸化(けいがいか)”したことを示す材料になります。

これ以上の在庫増加は原油価格の下落圧力を高める可能性があります。

減産を形骸化させたまま減産終了を迎えるよりも、減産に余剰在庫を減少させる効果があると印象付けた状態で減産を終える(OECD石油在庫を減産によって減少させながら12月末を迎える)ことは、2019年1月以降の体制作りにおいても重要であると筆者は考えています。

今後もOECD石油在庫、米国の石油在庫の動向に要注目です。

図:OECDおよび米国の石油商業在庫推移 単位:百万バレル

出所:米エネルギー省(EIA)のデータをもとに筆者作成

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