週刊石油展望

 先週末のWTI原油は先週比3.2ドル安の71.67ドル、ブレント原油は3.81ドル安の81.22ドルとなった。

 前週末の欧米原油市場は前日比で概ね変わらずで推移した。米雇用統計を前にしたポジション調整などから売りが先行したが良好な結果に値を戻す展開となった。

 週明けの8日も概ね変わらずで推移した。トランプ政権がイラン制裁の一部緩和を検討との報から売りが強まるが、米国に接近するハリケーン「マイケル」に対する警戒から押し目は買われ値を戻した。翌9日は反発した。イランの輸出の落ち込みが示されたことや、ハリケーン「マイケル」の発達により、メキシコ湾産原油の生産が40%程度停止していることを材料に買われた。10日は一転し大幅に下落した。ハリケーンへのイラン制裁への懸念から日本時間と欧州時間は値を維持したものの、米国時間に米長期金利が大幅に上昇したことなどを背景に株式市場が大幅に下落し、原油もリスク回避から売りが優勢となった。また、EIAが米原油生産見通しを上方修正したほか、EIA石油統計で原油在庫の増加予想となったことも圧迫した。翌11日も大幅続落。早朝発表のAPI原油在庫が+975万Bと大幅に増加したことでEIA統計への警戒が高まったことや、前日に続き世界引きに株式市場が大幅安となったことや、EIA統計では原油在庫が598万増加、ガソリンが95万B増加し調整安を後押しした。同日OPECが月報で需要を2018年8万B、2019年を5万Bとそれぞれ下方修正し3カ月連続で引き下げられ、9月のOPEC産油量が発表され、イランとベネズエラの減少をサウジとリビアの増産でカバーした模様。週末の12日は日本時間こそ米国株が値を戻し原油も連れ値を戻したものの、欧米時間には株式、原油市場共に上げ幅をなくす展開となっている。

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