減産順守率が総会での取り決めに反して上昇した意味

原油(WTI先物)上昇。産油国会合で増産が見送られたことなどで。72.25ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドルインデックスの反発などで1203.1ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)強含み。2019年1月限は12535元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)上昇。2018年12月限は550.8元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで372.6ドル(前日比0.9ドル拡大)、円建てで1353円(前日比3円拡大)。価格の関係はともにプラチナ<金。

東京市場は以下のとおり。(2018年9月25日17時頃 いずれも先限)
4345円/g 白金2992円/g 原油53580円/kl ゴム169.8円/kg
とうもろこし23450円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「減産順守率が総会での取り決めに反して上昇した意味」

2018年6月23日にOPEC総会、24日にOPECと減産に参加する非OPEC諸国の会合が行われ、減産順守率を100%まで引き下げる事が決まりました。

100%まで引き下げることで、限定的であるものの、増産ができることとなりました。

つまり、この減産順守率の引き下げ決定は事実上の増産決定と言えます。

7月と8月の減産順守率は9月23日(日)に行われた減産監視員会(JMMC)で公表されました。

会合の翌月である7月から減産順守率を引き下げることになっていましたが、その取り決め通り、減産順守率は大きく低下し、109%となりました。

ただ翌8月は再び上昇し、129%となりました。減産順守率が上昇したことは、総会で増産ができることが認められているにも関わらず、減産が行われた、あるいは生産量が減少したことになります。

ベネズエラの自然減やイランの制裁による減少が顕著になりつつある、あるいはサウジやイラク、クウェートなどのここ数か月間増産をしていた国々の増産への温度感が低下したことなどがその背景にあると考えられます。

このようなOPEC・非OPEC合計25カ国の動きはまさに、今回の減産監視員会で話し合われた“増産見送り”と言えます。

増産見送りの背景には何があるのでしょうか? それは以前の「サウジの増産示唆をきっかけに、OECD石油在庫の減少が止まっていた」で書いたとおり、OECD石油在庫の減少が止まったことが大きいとみられます。

減産が在庫減少に貢献したと減産体制は声明を出し続けてきましたが、サウジが増産を示唆した5月以降、在庫は横ばいで推移しています。

つまり、減産をしない限り在庫は減少させられない状況にあり、その意味で、減産体制は増産を見送らざを得なかったのだと筆者は考えています。

図:減産体制全体の減産順守率の推移

出所:減産監視員会(JMMC)のデータをもとに筆者作成

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