原油相場の過去18年間と今後想定される長期的な上昇要因

原油(WTI先物)反落。米中貿易戦争による消費減少懸念などで。67.64ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドルインデックスの反発などで。1198.8ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)下落。2019年1月限は11930元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)上昇。2018年12月限は524.3元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで411.5ドル(前日比1.7ドル拡大)、円建てで1451円(前日比変わらず)。価格の関係はともにプラチナ<金。

東京市場は以下のとおり。(2018年9月11日19時ごろ)
4263円/g プラチナ2812円/g 原油50550円/kl ゴム165.9円/kg
とうもろこし23860円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「原油相場の過去18年間と今後想定される長期的な上昇要因」

前回、「17年目、10年目の節目で原油相場を振り返る」として長期的な原油相場の値動きについて書きました。

2003年以降の値動きについて、リーマンショック、逆オイルショックといった2度のショックに見舞われました。

逆に、2000年代前半には新興国の台頭による歴史的な高値への急騰、2009年からは米金融緩和によるリーマンショック後の安値からの急反発、2017年からは協調減産による逆オイルショック後の記録的安値からの反発、などありました。

この18年間は、新興国経済の急成長、米国の金融緩和、協調減産が長期的な上昇・反発となったわけです。

この点は、今後の原油相場の動向を考える上で、重要なヒントになると筆者は考えています。

以下の資料は筆者が考える「原油相場の過去18年間と今後想定される長期的な上昇要因」です。

新興国経済の急成長、米国の金融緩和、協調減産は、方針転換済み、あるいは終了予定です。

今後、原油相場に“長期的な”上昇トレンドが発生するためには何が必要なのでしょうか?

例えば、自然災害の激化やサイバー攻撃などによる供給減少、新しい技術の発明・普及による消費拡大、新しい産油国の枠組みの誕生など、これまでにない、新しく、強く、そして長期的な上昇要因が発生することが必要なのだと思います。

目先の価格推移に注目するのと同時に、長期的な視点で相場を想像することも必要だと思います。

図:原油相場の過去18年間と今後想定される長期的な上昇要因(イメージ)

出所:筆者作成

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