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トルコと原油

原油(WTI先物)反発。トルコ情勢の悪化による供給減少懸念などで。67.50ドル/バレル近辺で推移。

金弱含み。ドルインデックスの強含みなどで1201.8ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)弱含み。2019年1月限は12435元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反発。522.8元/バレル近辺で推移。

プラチナの価格差、ドル建てで400.8ドル(前日比5.9ドル拡大)、円建てで1396円(前日比29円拡大)。価格の関係はともにプラチナ<金。

東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「トルコと原油」

OPECの年次統計をもとに推計した、トルコの原油生産における世界シェアは0.065%です。(2017年時点)

同じ統計のデータを用い、同じ計算方法で主要産油国の世界シェアを推計すると、サウジアラビアが13.33%、ロシアが13.85%、アメリカが12.52%となります。

具体的な生産量は、サウジアラビアが日量995万9000バレル、ロシアが1034万9000バレル、アメリカが日量935万5000バレル、そしてトルコは日量4万9000バレルとなっています。(いずれも2017年時点)

昨日の原油相場は反落後、反発し、荒い値動きとなりました。

その反発の要因として、トルコの政情不安があげられると報道がありました。

ただ、実際のところ、上記のとおり、トルコは主要な産油国とは言えません。

OPECの統計で具体的な名前が出ている国(その他に属さない国)のランキングでは51カ国中42位です。

トルコの政情不安が、トルコの原油生産量を減少させ、その結果、世界的な供給不安が起き、原油相場の上昇要因となる、というシナリオは考えにくいと言えます。

ではなぜ、トルコの政情不安が原油相場の上昇要因になる得るのでしょうか。

それは、以下の図の通りトルコは、世界の原油価格の指標である“ドバイ原油”の生産地に隣接、“北海ブレント”の生産地に近い、という地理的特徴があるためです。

トルコでの政情不安は、北海ブレントの供給不安を高める種にも、ドバイ原油の供給不安を高めるの種にもなり得ると言えます。

世界の文化や交通網が交差する国としてトルコは知られていますが、原油という視点で見た場合、世界の2大指標原油の供給不安の種になり得る、という特徴があると言えます。

今後も原油相場を読む上で、トルコ情勢にも注目することが必要です。

図:トルコと北海・中東の位置

出所:筆者作成

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