貿易戦争と米中の石油消費シェア

原油(WTI先物)小動き。強弱材料が交錯したことなどで。69.19ドル/バレル近辺で推移。

反落。ドルインデックスの反発などで。1220.9ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)上昇。2019年1月限は12500元/トン近辺で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反落。523.2元/バレル近辺で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで390.8ドル(前日比3.9ドル拡大)、円建てで1362円(前日比1円縮小)。価格の関係はともにプラチナ<金。

東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「貿易戦争と米中の石油消費シェア」

米中貿易戦争が激化すれば、世界的な景気鈍化が懸念されます。そして世界的な景気鈍化は世界全体のエネルギー消費を減少させる要因になります。

以下は世界の石油消費に占める米国と中国のシェアの推移を示したものです。

2018年8月時点で米国の石油消費シェアは20.4%、中国は13.3%です。(米エネルギー省のデータより筆者推計)

2008年のリーマンショック以前は米国の石油消費シェアはおよそ25%で推移していました。つまり世界の4分の1を米国が消費し続けていたことになります。

一方中国の石油消費シェアは、増加の一途を辿っています。新興国勃興前(2000年代前半よりも前)は5%台だったシェアがこの20年間で2倍以上になりました。

世界の石油消費量はこの20年間、緩やかな増加傾向を維持しているため、リーマンショック後に米国のシェアの水準が引き下がったことは、消費の伸びがリーマンショック後に鈍化したことを意味します。

逆に中国のようにシェアが上昇傾向であるということは、中国の石油消費量の増加のスピードは、世界全体の石油消費量の増加のスピードを上回り続けていることになります。

シェアはある意味石油市場に与える影響の大きさと言えます。

足元、米中貿易戦争において、出せるカードに手詰まり感がある中国に対して米国がさらなる追加策を講じたとします。

米国も景気鈍化の恐れがありますが、米国よりも中国の景気鈍化が顕著になれば、石油消費のシェアは米国よりも中国の方が大きく低下する可能性があります。

米中貿易戦争の激化は中国の消費シェア低下を引き起こす要因になり得、米国が消費シェアに仮にこだわりがあれば、貿易戦争をさらに激化させる可能性があります。

図:米国と中国の石油消費シェア

出所:米エネルギー省(EIA)のデータをもとに筆者作成

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