OPECの7月レポートは先行きの石油需要の減少を予測

 原油を含むコモディティ市況の見通しに定評のあるゴールドマン・サックスは、北海ブレント原油に関して、昨年まではバレル当り62ドルとしていたが、今年2月の時点で「2018年8月までに82.5ドルまで上昇するだろう」と予測を上方修正した。今年5月の時点で北海ブレントは一時80.5ドルまで上昇したものの、その後の市況は失速しただけでなく先行き一段安が警戒される状況へと変化。このため、ゴールドマンが予想した82.5ドルの水準に達することは、ほとんど絶望視される状況である。

 イランやベネズエラの原油生産の減少観測や、米国シェールオイルのボトルネックの問題が浮上したことなどに起因して今年6月までの原油マーケットが先高感に覆われていたのは事実だが、相場が高くなればなるほど、その状況を覆すような押し下げ要因が現れるのはマーケットの常である。

 目下のところ、押し下げの材料として最も影響の大きな順から、(1)米中貿易摩擦に伴う中国の景気後退懸念とエネルギー需要の減少見通し、(2)原油価格の上昇とともに増える米国のリグ稼働数とシェールオイル生産量、(3)生産コストに見合ってきたことで生産量が増えるオイルサンド、(4)原油高に伴う中東産油国とロシアの増産傾向の高まり、(5)銅・アルミ・亜鉛・ニッケルの産業素材の全面安、大豆・トウモロコシの大幅下落、また国際コーヒー価格や国際シュガー価格が3年ぶり、5年ぶりの安値圏まで続落するなど、国際コモディティ価格の全面安――などが挙げられる。

 事実、ダウジョーンズ・コモディティ・インデックスは今年5月の高値303ポイントから今週明けには275ポイントまで9%下げ、またロジャーズ国際商品インデックスも今年5月の高値2630ポイントから今週17日の2442ポイントに至るまで7%下落している。
 

 

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