生産新興国の増産による需給緩和がゴム相場を崩している

 2月16日時点の東京ゴム先限は一時179.2円まで急落し、180円の心理的節目を割っただけでなく、昨年6月の安値178.8円を視野に入れる安値圏まで値崩れした。一方、中国・上海ゴム相場も東京と同様に急落しており、2月9日に一時1万2225元まで下げ、昨年8月の安値1万2125元を強く意識する値位置まで後退してきている。

 このように、国際ゴム相場は予想外に深く下押す展開となっており、既に十分に下落したとみてよいのか、あるいはまだ下値の余地を残しているとみるのが正しいのか、マーケットは難しい判断を強いられている。

 ただし、足元の最安値をつけた16日時点の相対力指数(RSI)が27.14ポイントまで低落し下げ過ぎの目安である30ポイントを下回ったため、行き過ぎの反動から短期的には自律的に反発する場面を迎える公算が強い。相場がどの程度戻すのかは未知数ではあるが、190円の心理的な節目まで回帰することもありえそうだ。一方の上海ゴムもRSIが9日に14.29ポイントまで大きく後退したため行き過ぎ感が広がっている。

 従って、目先の値動きは自律訂正高となりそうな雲行きであるが、中長期の見通しとは必ずしも一致せず、依然として下値への不安を拭い切ることができない。むしろ自律反発した戻りが再び売られ、安値を再更新するとのリスクを内包している。
 

 

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