高い減産順守率のウラにある危険

原油反発。ドルインデックスの強含みなどで。61.34ドル近辺で推移。

金弱含み。ドルインデックスの強含みなどで。1331.0ドル近辺で推移。

上海ゴム、春節のため休場。

金・プラチナの価格差、ドル建てで329.4ドル(前日比0.9ドル拡大)、円建てで1133円(前日比15円縮小)。価格の関係はともにプラチナ<金。

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「高い減産順守率のウラにある危険」

OPECと非OPEC(ロシア等)の合計24か国は、削減目標を定めて原油の減産を実施しています。(期限は今のところ今年12月)

削減目標に対して参加国がどの程度の減産を実施しているかを示す指標に“減産順守率”というものがあります。

以下のグラフは、一部の減産参加国によって構成されている減産監視委員会(JMMC)が減産開始以降に公表してきた減産順守率に、一昨日、海外主要通信社が報じた2018年1月の値をつなぎ合わせたものです。

減産順守率は特に昨年8月以降、彼らが高水準とする120%を超え、さらに上昇する傾向にあります。(2018年1月は133%)

この点は、彼らが言っているように「減産は高いレベルで守られている」ということを示していると言えます。これは原油市場に安心感を与える要因と言えます。

ただ、筆者の想像ですが、これまでにない高い水準で減産を守っている、ということは、(簡単にクリアできる削減幅だった場合を除けば)減産参加国の無理の度合もこれまでにない水準で高い可能性があります。

“あえて生産量を減らす”という減産を1年以上実施していることにより、そろそろ疲れが見えてもよいのではないか?ということです。

疲れとは逆に、むしろ順守率が上昇しているため、無理の度合が徐々に増しているのではないか?(減産が終了した時、すぐさま生産量を増加させるのではないか?)などの想像が頭をよぎります。

順守率は、“100%”で減産が守られていることを示します。守られているかどうか?だけであれば、100%ちょうどで十分であり、それを超える減産は、かえって参加国が無理をしているのではないか?という想像がふくらむ要因になると筆者は感じています。

引き続き、減産順守率に注目していきたいと思います。

図: 減産順守率の推移

出所:減産監視委員会(JMMC)・OPECおよび海外主要通信社のデータをもとに筆者作成

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