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通貨要因で下落する内外のゴム相場

 東京ゴム先限は1月25日に203.1円まで後退した。今年に入ってからの最安値をつけて昨年12月下旬以来ほぼ1カ月ぶり安値圏まで後退した。

 年初は、ゴムの年初高パータンに対する期待買いが膨らんだこと、タイやインドネシアなど生産大手の輸出削減策に対する効果へと期待が誘われたことなどから上昇する場面があった。しかし高値を出尽くした相場は、次の心理的節目220円を突破することなく1月下旬の高値を天井とした下げ相場に入っている。

 下落の原因については、さまざまな材料がある。最も明確な理由の一つが円高である。最近1カ月間のゴム相場は円高の圧力を強く受けて上値が削られた。ロイター通信は24日付け記事で「東京市場のゴム相場は円高の影響で下落」と指摘、ゴム自身の変動材料に触れることなく通貨要因だけで相場の下げを説明し切った。

 なお円相場は24日に一時1ドル=109円台の円高ドル安水準をつけた。ドル安基調の中で米財務長官が「ドル安が望ましい」と発言したことでドルを売る動きが加速している。また国内市場で広がる金融緩和の縮小観測の火消しに日銀が動いているものの、円を買ってドルを売る流れに歯止めがかからない状況が続いている。当面は25日のECB理事会、スイスで開催している世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)でのトランプ米大統領の発言などに注目が寄せられている。仮に、米国の保護主義が強まり、市場参加者がリスク回避の姿勢を強めれば円が対ドルで買われる可能性もあるとの指摘もある。
 

 

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