OPEC総会での減産延長の背景

原油強含み。OPEC総会での減産延長などで。57.66ドル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスの弱含みなどで。1276.52ドル近辺で推移。

上海ゴム上昇。14525元近辺で推移。

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「OPEC総会での減産延長の背景」

延長の大義名分は石油在庫の削減だったと考えられるのは、OPEC総会および、OPEC・非OPEC閣僚会議が終了した後の共同記者会見で、これまでの減産が在庫の削減に効果があったことが強調されたためです。

在庫削減をさらに推し進めるためには、減産は今後も必要である、という点がロシアを含めた減産参加国が延長で合意する上で大きな要因となったと見られます。

石油在庫の削減は、2018年3月までの延長を決定した今年5月の総会や、今回の総会の前日に開催された減産監視委員会でも、これまでの減産の効果を示すもの、そして延長の根拠となるものとして度々出てきたキーワードです。

前日の減産監視員会、昨日の総会で強調された点は、OECD(経済協力開発機構先進国)の石油在庫は、2017年1月から10月までのこれまでの減産によって減少傾向にあり、今年5月時点の過去5年平均との差は+2億8,000万バレルだったが、10月時点ではその半分の+1億4,000万バレルまで低下した、という点でした。

このデータは、減産がこれまでに在庫の削減に効果を発揮したこと、そして今後も減産が道半ばの在庫の削減を推進することを期待させる根拠となっていると考えられます。

つまり、今回の延長決定の背景には、減産は在庫削減に効果があるため延長することが適当である、という考え方があったと考えられます。

高水準に積み上がった在庫の削減は、OPECの存在意義である「世界の安定した石油需給の実現」のために必要なことであり、そのOPECと協調するロシアを含む10カ国の非OPECにとっても、在庫の削減は今後も行動をともにする動機となっていると考えられます。

図:OECD石油在庫の過去5年平均との差 単位:百万バレル

出所:米エネルギー省(EIA)のデータをもとに筆者作成

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