電気自動車の巻き起こす問題

 先週述べたプラチナが電気自動車の普及により需要が減るということを、昨日の株式会社コモディティーインテリジェンスの週刊ゴールドに詳しく書いた。このABN AMRO銀行によるレポートでは、電気自動車の割合は2040年に6割になるという。この場合のプラチナ価格はディーゼル車の衰退により500ドルまで落ちるという。しかし、燃料電池車が3割普及した場合はプラチナ価格は2300ドルにまで上昇するという。燃料電池車は現在のディーゼル車に使われているプラチナ量の5倍必要だからだという。

 4つのシナリオがあるが、どれになるかわからないので、プラチナ価格もショートすべきかロングすべきか不明となる。

 この論文の過程で出てくるもう一つの問題点には、電気自動車の技術開発がある。走行距離が一回の充電で500キロ走れば合格である。だがそれには高性能のリチウムイオン電池が必要であり、その資源は偏在している。リチウムイオン電池は他の二次電池と比べて高電圧、軽量、メモリー効果が無いなどの特性を持つ。その主流はリチウム―コバルト二次電池で、リチウムと共に希少金属のコバルトを必要とする。コバルトは、コンゴ民主共和国に多い。一方リチウムは下図のように、チリを筆頭に、豪州、アルゼンチン、中国、ポルトガル等に点在している。現在までに確認されている世界全体のリチウム埋蔵量は990万トン、身採掘分も含めると2300万トンと膨大で、将来のリチウム需要が年3~5%増加しても200年分以上の埋蔵量があるという。リチウム資源の供給源は、大陸内塩湖・かん水や海水といった水圏資源と、リチウムに富む鉱物を採掘する地圏資源とに大別される。

 こうした資源は既に各国の取り合いになり、リチウム価格は過去最高水準まで上昇している。日本経済新聞の記事によれば、英豪資源大手リオ・ティントや日本企業も権益獲得を進めており、世界的な争奪戦が激しさを増しそうだ。

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