週刊石油展望

 先週末のWTI原油は前週比3.12ドル高の58.44ドル、ブレント原油は同2.21ドル高の63.44ドルとなった。

 前週末17日はサウジアラビアエネルギー相が減産の必要性について言及したことや、トランプ大統領のロシアゲート疑惑再燃によるドル安などが材料視され急反発した。

 先週は高値から調整される場面は見られたものの、OPEC総会をにらんだ押し目買いや米原油在庫の減少等を背景に買いが優勢となった。週明け20日は、協調減産について、期間をいつまで延長するか等OPEC内での意見調整が進んでないとの観測や、ロシア政府の当局者や大手石油企業関係者らが協調減産に消極的な姿勢を示したことが嫌気され反落した。

 翌21日はロシアのプーチン大統領とサウジアラビアのサルマン国王がエネルギー市場でのさらなる協調を重視するとコメントしたことを手掛かりに上昇した。また、デフォルトが懸念されるベネズエラで、財政難を背景とした設備投資不足で原油生産量が減少していることも支援材料となった。

 22日は、API統計で原油在庫が635万バレル減少したことで受け急伸すると、米経済指標の悪化を受けたドル安にも支援され1ドル超の上昇となった。ただし、EIA統計では原油在庫が事前予想149.2万バレル減少に対し185.5万バレル減少と、予想よりも良い内容ではあったものの、API統計ほどのサプライズはなく、上値では抑えられるか恰好となった。

 週末にかけては日米ともに祝日で薄商いの中だったが、カナダ産原油を輸送するパイプラインの停止や米原油在庫の減少が引き続き材料視され続伸した。

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