ファンドのネットショート転換が想定され、先安感高まるトウモロコシ

 米農務省が作付面積、6月1日現在の全米在庫を発表してからの4営業日に渡ってシカゴトウモロコシは下げ続け、新穀12月限のその期間の下落幅は32セント、下落率は7.2%に達している。4日は米独立記念日でシカゴ穀物市場は時間外及びフロア取引ともに休場となるが、それを前にした3日はほぼ安値引けになるなど、連休後のシカゴトウモロコシのさらなる下落を連想させる動きもみせている。
 さて、米農務省の作付面積は9164.1エーカーとなり、前年度比で3.9%減である。事前予想平均の9172.5万エーカー、3月の意向面積の9169.1万エーカーを下回っているものの、強気の評価とはならなかった。当初、かなり弱気な大豆の作付面積を嫌気したシカゴ大豆の急落に追随して値崩れをみせたが、その後はトウモロコシ独自の材料で売り込まれたとみられる。今回発表された作付面積で注目すべきは、3月の意向面積同様、トウモロコシの主産地の作付面積にあまり変化はないことで、前年度の高い水準を今回も維持したままとなっている。アイオワは1360万エーカー(3月の意向面積では1400万エーカー)、イリノイは1200万エーカー(同1190万エーカー)、ネブラスカは955万エーカー(同940万エーカー)、ミネソタは815万エーカー(同860万エーカー)、サウスダコタは586万エーカー(同580万エーカー)となっている。また、冠水や洪水の被害を受けた地域も考慮されたとみられ、アイオワとミネソタの作付面積はやや減少しているが、その他主産地でカバーしており、冠水などの影響は限定的とみられている。上記5州の作付面積合計は4916万エーカーで、前年度の5035万エーカーから2.4%減にとどまっており、引き続き高い水準を維持しているとみるべきである。

シカゴコーン12月週足ボリンジャー

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