超高層ビルの呪い

緩和縮小継続を決定した米連邦公開市場委員会(FOMC)後のイエレン米FRB議長会見で、資産買い入れ終了後、利上げが適切となるまでの期間は半年程度との考えが示された事で、昨晩のNY株式市場は反落している。ジャブジャブのマネーの流入がなければ、株価の高値を維持できない事が証明された中、市場では「超高層ビルの呪い」が話題になっている。超高層ビルが建設された時期に、その国のバブルが崩壊すると言うものだが、1929年の大恐慌の際は、米国で「クライスラービル」「エンパイア・ステートビル」。同じく米国で「ワールド・トレードセンター」「シアーズタワー」が建設された時には、第一次オイルショック(1973年)。アジア通貨危機(1997年)の際は、マレーシアで「ペトロナスツインタワー」。台湾で「台北101」が建設された。さらに、ドバイで「ブルジュ・ハリーファ」が建設された時にはドバイショック(2010年)が起きている。そして、2014年完成予定が、世界第二位の高さの「上海センター」だ。今年になり、既に中国では経済危機の予兆が出ている。
2014年1月には、中国の大手信託会社「中誠信託」が募集した510億円相当の理財商品「誠至金開一号」にデフォルト(債務不履行)観測が浮上し、3月には太陽光電池・パネルメーカーの上海超日太陽能科技により、中国債券市場で初のデフォルトが発生した。中国の李克強首相は、全人代閉幕にあたり記者会見し、一部ローンのデフォルトは「避けられない」と述べ、危機に陥った全ての投資商品を救済する考えはないことを示唆しており、本年第二四半期以降の理財商品の償還集中を考慮すると、チャイナ危機はこれからが本番であろう。

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