ゴム相場を崩している根本原因は生産国の増産にある

 東京ゴム先限はなかなか浮揚する切っ掛けを得られず、18日までの下落で一時195円台まで後退し約3カ月ぶりの安値をつけた。大勢的にはボックス圏の推移ではあるものの、短期的な波動は右肩下がりを維持、ここからの一段下げが警戒される。今後、年末にかけて続落する可能性があり、年初来安値である6月の178.8円を視野に入れた動きとなることは否定できない。

 東京ゴムが下落を続けているのは、先行してシンガポールRSSが続落しているためだ。シンガポールRSSは17日までの値動きで一時155セント台まで下げ、年初来安値を更新するとともに13カ月ぶりの安値を更新した。短期的には9月の直近高値203セントから23%下げ、昨年12月の直近最高値295セントからは47%下落した。端的にいうと最近10カ月足らずで相場水準を半分削った。

 では、なぜ、シンガポールRSSが顕著に下落しているのか? それに対する明快な答えは見つかりにくい。本来、天然ゴム需給に最も影響力のある自動車タイヤ需要は、中国、米国、ともに新車販売台数の伸びとともに増大しているはずだ。生産が安定しているのだとするなら、需要増とともに需給は引き締まるのがセオリーである。

 実際、IRSG(国際ゴム研究会)がまとめた2017年上期(1-6月)の世界新ゴム消費量(天然ゴムと合成ゴムを合計した総ゴム消費)は、1417万1000トンとなり前年同期比3.4%増加した。上位10カ国では米国を除く全ての国が前年同期実績を上回るなど堅調で、なかでもタイとロシアは2桁の増大となった。前年同期は伸び率が鈍化した中国は、今年は復調して4.5%増となっている。
 
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