東京ゴムは年初来安値をつけたシンガポールに追随

 200円割れに抵抗していた東京のゴム相場は、12日の夜間取引で売り圧力が強まり、取引開始早々200円割れとなり、その後も売り圧力が強い情勢のまま195円台まで下落する展開を余儀なくされた。先限の200円割れは7月14日以来ほぼ3カ月ぶりのこと。9月の直近高値234.7円からは38円超の下げ幅に及んだ。

 東京が地合いを崩し200円台割れとなる予兆はあった。上海を含む世界ゴム相場が一斉下落となっているものの、まだ年初来の安値を更新するには至っていない中、唯一シンガポールRSSだけは直近安値を下回り年初来安値の更新を余儀なくされていたことで、同じRSSである東京が連動安となるのは当然の帰結だったといえる。

 ただ、内外のゴム相場が下げていることに対し、具体的に説明することは難しい。足元は、相場が上昇する要因と下降する要因とがほぼ互角に絡み合っているからだ。このため、この場面の相場下落は、明確な材料によるものではなく、テクニカルやマーケット・メンタル(センチメント)に原因を置いた動きだと解釈できる。

 強材料としては、(1)円安要因=108円台から112円台へ、(2)原油高=WTIが再び50ドル台を奪取、(3)米新車販売台数の回復、(4)中国の新車販売台数好調維持と景況感の回復=中国景況感PMIが5年5カ月ぶり高水準、(5)軍事的な消費の増加傾向、などが挙げられる。一方、弱材料として、(1)9月に開催された天然ゴム主要3カ国の輸出削減策の失敗がまだ尾を引いている、(2)インドネシアを中心とした産地国の増産、(3)インドなど振興勢力の増産、(4)鉄鉱石など一部産業素材銘柄の下落=鉄鉱石の7-9月積み現物は2四半期ぶりの下落、(5)大幅続落となっていたプラチナ、パラジウム、シルバーなどの白系貴金属の下げが一巡して自律的に反発、などが挙げられる。
 
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