原油相場の潮目が変わり、強基調へ

 WTI期近9月限は一代足でみると、6月1日以来の49ドル台を回復している。OPECによる一部加盟国に対する減産目標の遵守要請があってから、市場は強調地合いを鮮明にしている。

 24日のOPEC加盟国と非加盟国の代表会合の中で、ナイジェリアの生産調整が決定した。日量180万バレルの生産に達すれば、その後生産調整に入るというもので、日量170万バレル前後で推移するとみられている。ちなみに、6月の産油量は日量173万バレル。また、サウジは2018年3月末で期限切れを迎える協調減産の延長を指摘していた。しかし、いずれも目先の原油の供給過剰の改善につながらないとして、市場の反応はイマイチだった。

 しかし、その翌日にOPECが一部加盟国に対する減産目標の遵守を要請したことで、潮目が変わったといえる。本来であれば、協調減産を関する委員会によって、減産目標の遵守が勧告されるべきだったが、その監視委員会のメンバーが減産には消極的で、ちなみにUAEの6月の減産目標達成率はたった38%に過ぎない状況である。

 減産目標の遵守はサウジのみで、サウジの大幅減産の恩恵で、OPEC全体の減産目標を達成していたが、原油価格の低迷を打開するため、OPEC自ら動いたといえる。

 この減産目標要請によって、要請を受けていない国も減産を迫られる心理的効果もあり、つまりは追加減産と同じ効果を生むことになる。

 サウジは8月の輸出を日量660万バレルに削減するとし、UAEは9月から原油輸出を10%削減するとしている。これも支援材料ながら、アジア地域で米国の輸出シェアを奪われている影響もあり、それを隠すために減産姿勢を明らかにした可能性もある。それでも戻り歩調の中では支援材料となる。

 
wti
 

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