消費減退の見方が強まる状況の下でゴムの需給緩和は続く

 6月第4週目の週末に持たれた、タイ、インドネシア、マレーシアの生産大手3カ国による天然ゴム価格の持ち直し検討会合は、結局インドネシアが現在の価格に対し「満足できる水準であり必要以上に持ち上げる必要はない」との姿勢を示したことで、輸出削減などの具体的な課題を検討する前段階で物別れとなったようである。

 それにもかかわらず、会合が失敗した後のゴム相場は安値から上昇傾向にある。テクニカル的には180円前後の二つの安値でダブルボトムが形成され、ほぼ2週間ぶりに先限は200円の大台を回復した。このまま続伸して220~230円付近にある一目均衡表の抵抗帯(雲)に近づく動きとなる可能性がある。

 勿論、ゴム相場が上昇に転じたのは産地国の会合が失敗したからではない。失敗それ自体はどうみても圧迫材料だが、市況回復の答えは、ときを同じくして上昇に転じた原油高にありそうだ。国際指標のWTI原油は21日の直近安値42.05ドルを底として上昇に転じ、27日には一時44ドル台半ばまで続伸している。この動きに先鞭をつけられゴムも連動高に入っている。

 しかし、原油相場にしてもゴム相場にしても、いまのところまだ強気を誘う材料は無きに等しい。このため両者とも材料出尽くしによる自律反発ではないかと勘繰りたくなる。実際、内部要因がはっきりしているWTI市場の場合、ファンド勢の買い越しがピーク時から3割も減少して10カ月ぶりの低水準となっていた。ここまで手仕舞い売りが進むと新規で売り込みにくくなる。逆にショートポジションの過剰な増加は利食い先行で玉調整の動き(ショートカバー)が強まるのは常道である。
 
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